第111回 看護師国家試験 午後 問110 解説
📝 問題
次の文を読み109~111の問いに答えよ。 Aさん(35歳、男性、会社員)は妻(32歳、主婦)と子ども(2歳)と3人暮らし。5年前にうつ病と診断された。半年前に営業部門に異動し、帰宅後も深夜まで仕事をする日が続いていた。「仕事のことが気になってしまい、焦りと不安ばかりが増して眠れない。会社に行くのが苦しい、入院させてもらえないか」と訴えがあり、休養と薬物の調整を目的として精神科病院に入院となった。入院後、Aさんから「実は薬を飲むのが嫌で、途中から飲むのをやめていたんです。薬を飲みたくないのですが、どうしたらよいでしょうか」と看護師に相談があった。 入院後1か月、面会に来た妻から、「夫の会社から休業給付が出ないかもしれないと言われました。子どもが小さく、生活費もかかるので、入院費用が払えるか心配です」と看護師に相談があった。 妻の相談に関して、看護師が連携する職種として最も適切なのはどれか。
✅ 正解
4
💡 解説
✅ 入院費用や休業給付など経済的問題の相談は、精神保健福祉士〈PSW〉と連携する。
妻の相談は「休業給付が出ないかもしれない」「入院費用が払えるか心配」という、お金と制度の問題である。 これを担うのが、精神科領域の医療ソーシャルワーカーである精神保健福祉士〈PSW〉で、傷病手当金や自立支援医療、高額療養費制度といった制度の活用を助言・調整できる。
公認心理師・作業療法士・理学療法士は、いずれも心や体の回復に関わる職種であり、お金と制度の相談窓口ではない。
傷病手当金とは
病気やけがで働けない間、健康保険から給与の一部が支給される制度。仕事が原因の病気やけがは労災保険の対象になるため、こちらは使えない。
- 1
公認心理師不正解
公認心理師は心理検査・心理療法が専門。経済的問題の相談窓口ではない。
- 2
作業療法士不正解
作業療法士は作業を通じた機能回復・生活技能訓練が専門で、経済相談は担わない。
- 3
理学療法士不正解
理学療法士は身体的な運動機能回復が専門。経済的問題には対応しない。
- 4
精神保健福祉士正解
精神保健福祉士は医療費や社会保障制度、生活支援の相談・調整を担う。経済的問題の連携職種として最適。
📚 国試でよく狙われるところ
お金の困りごとは「どの制度を、どの職種につなぐか」の形で問われる。お金と制度の相談は精神保健福祉士、と対にして覚えよう。 傷病手当金は健康保険の給付で、療養のため労務不能となり連続する3日間の待期の後、4日目以降の休んだ日について、通算1年6か月を限度に支給される。
- 自立支援医療（精神通院医療）により、通院にかかる医療費の自己負担が原則1割になる。
- 高額療養費制度は1か月の自己負担が所得区分ごとの上限を超えた分を払い戻す仕組み。限度額適用認定証やマイナ保険証があれば、窓口の支払いを上限までにできる。
| 職種 | 主な役割 |
|---|---|
| 精神保健福祉士〈PSW〉 | 医療費・社会保障制度・就労・住まいなど生活面の相談援助と社会資源の調整 |
| 公認心理師 | 心理検査、心理面接・心理療法、心理教育 |
| 作業療法士〈OT〉 | 作業活動を通じた機能回復、生活技能訓練、社会参加の支援 |
| 理学療法士〈PT〉 | 起き上がり・歩行などの基本動作と運動機能の回復 |
| 言語聴覚士〈ST〉 | 失語・構音障害・摂食嚥下障害への訓練 |
出典：「第111回看護師国家試験の問題および正答について」（厚生労働省）を加工して作成 → 出典について